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アーリーリタイアに必要な金額&年代別難易度を解説!失敗例と注意点

「アーリーリタイアして豊かな人生を過ごしたい!」

働かずに自分の好きなことをして過ごす・・そんな生活憧れですよね。

ではアーリーリタイアするために、具体的にいくら必要なのでしょうか。

ここでは、アーリーリタイアするための必要な資金、年代別の実現性などについて解説します。

会社の「早期退職制度」にとびついたものの、生活していくうちに思いのほかお金がかかっていく・・。

再就職するにも時すでに遅し・・という失敗事例もあるようです。

資金計画をたて、自分自身が生きていく上で無理のないようにしっかり検討しましょう。

アーリーリタイア(早期リタイア)とは?

アーリーリタイア(早期リタイア)を簡単に言うと、定年を待たずに仕事を辞めることです。

明確な定義はなく、日本の一般的な定年退職は早くても60歳~65歳なので、それよりも前に仕事を辞めることを指します。

「定年またずに仕事を辞める」という考え方は昔からありますが、最近のアーリーリタイアは一昔前とは発想が異なります。

その発想の参考にされているのが、最近何かと話題の「FIRE(ファイヤー)」です。

FIREとは、会社に固執せず経済的に自立して、自分の夢や自由な暮らしを優先させて生きるという考え方です。

FIREを目指す人の多くは、大金持ちや資産家ではなく普通の人。

若いうちから質素倹約で貯蓄率を高めて、コツコツと資産を運用しながら必要資金を貯めていきます。

贅沢をして暮らすのではなく、多少の我慢をしてでも自由や生きがいを優先させたいと考える人が多いでしょう。

また、必ずしも完全リタイアするとは限らず、フリーランスやアルバイトで月5万円、10万円など適度に収入を得ながら暮らす方法も一種のFIREです。

FIREについてもう少し詳しく知りたい人には、以下の記事がおすすめです。

不動産投資・投資用不動産の情報なら大吉投資不動産TIPS

早期リタイアで自由な暮らしを手に入れたい人が、若い世代を中心に増えています。最近はそのために、質素倹約や多少の労働も許容…

アーリーリタイアは退職金が優遇されることがある?

アーリーリタイア最大のメリットは、自由な時間が増えること。

さらに、勤め先の企業によっては退職金が優遇されることがあります。

退職金が優遇される可能性があるのは、「早期退職優遇制度」を利用した場合です。

早期退職優遇制度とは、定年前に退職を望む従業員に対して、退職金の割り増しなど優遇措置を設けて自主的に退職を促す制度です。

キャリアアップを支援するための、福利厚生の一環として導入している企業があります。

以下の表は、厚生労働省が公表している退職理由別・退職金の平均支給額をまとめたものです。

【退職金の平均支給額(平成30年)】

定年退職 早期優遇 自己都合
大学・大学院卒 1,983万円 2,326万円 1,519万円
高校卒 1,618万円 2,094万円 1,079万円

※勤続20年以上、45歳以上の退職者(管理・事務・技術職)

参考元:厚生労働省 平成30年就労条件総合調査

上記データによると、自己都合の退職は他の退職理由よりも支給額が低くなっています。

早期退職優遇制度を利用して退職する場合、自己都合だけでなく定年退職よりも支給額が割り増しされています。

アーリーリタイアを目指している人は、勤め先の企業が早期退職優遇制度を導入しているかどうか確認してみてはいかがでしょうか。

ただし、退職するかどうかは慎重な判断が必要です。

特に昨今はコロナ禍で経済が不安定な状態が続いています。

万が一、再就職先を探すことになった場合、正社員としての仕事が見つからないことも想定できるので、勢いで退職することは避けましょう。

アーリーリタイアは現実的?必要資金の考え方とは?

アーリーリタイアを検討している人にとって、「自分にもできるのか」は気になるところですよね。

結論として、適切な目標を立てて、長期的にコツコツ頑張ればアーリーリタイアも夢ではありません。

特に、FIREのように倹約生活を習慣付けて、退職後も一定の収入を確保することが前提であればハードルが一気に下がります。

それでは、必要資金はどのように考えればいいのでしょうか。ここでは、必要資金の考え方を解説します。

アーリーリタイアに必要資金を計算する4つのポイント

アーリーリタイアの必要資金はケースバイケースです。理由は、以下のように個別の事情で大きく変動するためです。

【アーリーリタイアに必要な資金の変動要因】

・リタイアする年齢
・年間の生活費(娯楽費や、医療費・介護費など万が一の支出も想定します)
・公的年金を受給するまでの収入源(株式の配当金、アルバイトなど)
・公的年金の受給額
・公的年金受給後の年間生活費の不足額をどうやって補うのか
・リタイア後にどんな生活を送りたいのか

アーリーリタイアの必要資金を計算する際のポイントは、大きく分けて以下4つです。

  1. 支出総額
  2. 収入
  3. 公的年金を受給するまでの年数
  4. 公的年金受給後の年数(寿命)

計算式にあらわすと「必要資金=(1支出総額-2収入)×3または4の年数」となります。

公的年金の受給有無で収入が大きく変わるため、受給前と受給後に分けて計算するとよいでしょう。

ただし、必要資金は個人のライフプランや公的年金を受給するまでの収入有無、医療費、介護費などによって大きく異なります。

想定外の出費が重なることは十分に考えられるため、いくらあれば安心!と過信しないように注意が必要です。

以下の記事では、45歳でアーリーリタイアする場合のシミュレーションを解説しているので、具体的に計算する際の参考にしていただければと思います。

不動産投資・投資用不動産の情報なら大吉投資不動産TIPS

早期リタイアで自由な暮らしを手に入れたい人が、若い世代を中心に増えています。最近はそのために、質素倹約や多少の労働も許容…

アーリーリタイアの鉄則「4%ルール」とは?

アーリーリタイアの必要資金を計算する際、「4%ルール」もよく話題になります。

4%ルールとは、年間支出×25倍の資産を年利4%で運用していけば、株式の配当金などの運用益だけで生活できるという法則です。

たとえば、年間支出が400万円の場合、1億円(400万円×25年)の資産を準備して、年利4%で運用します。

そして、アーリーリタイア後も年利4%で運用し続ければ資産を減らすことなく配当金や分配金で生活していけるということです。

ただし、これはあくまでも規定の資産を年利4%で運用し続けられた場合の法則です。

急な出費で資産が大きく減ったり、経済情勢によって運用益が減少したり、想定外の事態が生じることも考えられます。あくまでも一つの目安であることを頭に入れておきましょう。

30代後半~40代のアーリーリタイアは現実的にはハードル高め

アーリーリタイアを実現した人の中には、30代後半~40代などかなり早い段階で自由な暮らしを手に入れた人もいます。

若いうちにアーリーリタイアできれば体力も十分にあり、さまざまな挑戦ができますよね。

しかし、30代後半~40代のアーリーリタイアは現実的にかなりハードルが高いです。

理由は、以下2つです。

  • 必要資金が増えるため
  • 若いうちは年収が低い傾向があるため

2021年時点で日本の公的年金の受給開始は原則、65歳。

アーリーリタイアの年齢が早いほど、公的年金を受給できるまでの期間が長く、必要資金が多くなります。

また、多くの日本企業では年齢が上がるほど賃金も上がる傾向があります。以下のグラフは、厚生労働省が公表している年齢・男女別賃金の平均です。

※簡略化のため千円未満を四捨五入しています。
※賃金とは、残業手当・深夜手当・休日出勤手当などを差し引いた、所得税等を控除する前の金額です。

厚生労働省 令和2年賃金構造基本統計調査の概況」を加工して作成

上記データによると、男性の賃金は50代がピークとなっており、50代の平均は30代前半の約1.5倍です。

一方、女性は家事・育児に専念する人も多いため男性よりも年齢による賃金差がありませんが、それでも賃金のピークは40代後半~50代となっています。

40年以上かけて老後資金を準備する人がほとんどの中、30代後半~40代でのアーリーリタイアの準備期間は、通常の半分または半分以下の年数しかありません。

収入が低い傾向の20代~30代の間に、通常よりも少ない年数で老後資金を準備することは、かなりハードルが高いと言えるでしょう。

若くしてアーリーリタイアを実現できた人は、仮想通貨やFXなど高いリスクを取って短期間で資産を増やした人や、高年収の人が平均的な生活費以下で生活するなど、かなり倹約して資産を貯めたという人が多数。

そういった方法は誰にでも真似できるものでないため、誰かの体験談を参考にする際は再現性はあるのか検討する必要があります。

アーリーリタイアを実現したのに幸せじゃない?陥りがちな失敗例と対策

理想の生活を送るためにアーリーリタイアできたものの、以前よりも幸福度が下がってしまうこともあります。

人生、何度でもやり直せることは確かですが、できるなら大きな失敗をせずに過ごしたいですよね。

ここでは、アーリーリタイアに陥りやすい失敗と対策を紹介します。

アーリーリタイア失敗例① 目的やライフプランを明確にしていない

目的やライフプランを明確にしないままアーリーリタイアすると、満足感を得にくくなります。

アーリーリタイアは、あくまでも自分の夢や目標を達成するための手段です。

アーリーリタイア後の生活を具体的にイメージできていないと、後悔する可能性があるでしょう。

場合によっては、いきいきと働いている同世代をうらやましく思うことがあるかもしれません…

「なぜアーリーリタイアしたいのか」
「アーリーリタイア後に何をしたいのか」

できるだけ具体的に考えておきましょう。

また、目的やライフプランは一定期間毎に見直すことも大切です。

20代、30代など、早い段階で準備するほどリタイアまでの準備期間が増えるため、余裕を持って資金準備できます。

しかし、20代で立てたライフプランが40代以降でも同じ人は少ないですよね。

人生は計画通りに進まないことがほとんどのため、ライフプランは定期的に見直しましょう。

アーリーリタイア失敗例② 公的年金受給前に資産が枯渇する

「資産が〇万円あるから絶対大丈夫!」

当初そう思っていたものの、想定外の出費がかさんで公的年金受給前に資産が枯渇することもあり得ます。

特に、現在20代・30代の人は、少子高齢化の影響で公的年金制度が改悪されることも十分に考えられるでしょう。

65歳で受給できると思っていたのに、70歳にならないと受給できない…といった未来が訪れるかもしれません。

また、株式の配当金で生活したいと考えている場合、アーリーリタイア後に株価が暴落して資産が半分になることも考えられます。

仕事を探したいと思っても、高齢になると安定した仕事が手に入りにくくなります。

いざと言う時のために専門スキルを持ったり、複数の収入源を作ったりリスクに備えておくことが大切です。

アーリーリタイア失敗例③ インフレで資産価値が下がる可能性がある

インフレとは、物価の上昇により相対的にお金の価値が下がることです。

たとえば、数年前に100g100円で購入できたパンが、現在は80g100円になったとしましょう。

100円で購入できる分量が少なくなってしまったため、お金の価値が下がったことになります。

インフレによる影響を受けると、将来の生活が苦しくなる可能性があるでしょう。

資産を預貯金のみで保有している場合、インフレによる影響を受けやすくなります。

預貯金だけでなく株式や不動産など「物」で資産を持ち、インフレによるリスクを抑えることが大切です。

まとめ

アーリーリタイアを達成するために大切なことは、無理のない計画を立てること、いざと言う時の対策を取っておくことです。

適切な計画を立てて努力を続けた先に、自由な暮らしが待っています。

アーリーリタイアを目指す人は、自分のライフプランや目標をしっかりと確認し、納得できる道を選択しましょう。

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